医療保険と死亡保険、どっちが必要？プロが解説

保険の見直しや加入を検討している際、「医療保険と死亡保険、どっちを優先すべき？」という疑問は非常に多くの方が抱くものです。

結論から言うと、どちらが“正解”かは人によって異なり、「生活状況」「家族構成」「収入」「将来設計」などを踏まえて選ぶべきです。ただし、共通する基本的な判断基準はあります。

医療保険と死亡保険の違いを整理

保険にはさまざまな種類がありますが、その中でも医療保険と死亡保険（生命保険）はもっともよく知られている基本の2種類です。

一見似ているようで、備えるリスクの種類や給付のタイミング、受け取る人、目的がまったく異なります。正しく理解することで、無駄なく・漏れなく保障を備えることが可能になります。

【医療保険と死亡保険の違い】基本比較表

比較項目	医療保険	死亡保険（生命保険）
主な目的	自分の治療費に備える	遺族に経済的支援を残す
対象となるリスク	病気・けがによる入院・手術	死亡または高度障害
保険金の受取人	本人（契約者）	家族・遺族（受取人を指定）
保険金が出るタイミング	入院・手術時	死亡時・高度障害状態
保障期間	定期 or 終身（選べる）	定期 or 終身（選べる）
主な保障内容	日額給付、手術給付、先進医療など	一括死亡保険金、収入保障形式など
加入の優先度	誰にでも必要（基礎保障）	扶養家族がいる人に優先して必要
保険料の目安（30代）	月2,000〜3,000円程度	月3,000〜10,000円以上（保障額による）

【1】目的の違いを明確に

● 医療保険は「自分を守る」

→ 病気やけがによる治療費、入院・手術費などの自己負担を軽減する

● 死亡保険は「家族を守る」

→ 自分が亡くなった時に遺された家族の生活費・教育費・ローン返済を支える

【2】給付のタイミングと受取人の違い

• 医療保険： 入院や手術が発生した「その都度」、本人に直接給付される
• 死亡保険： 被保険者が亡くなった時、遺族や指定された人に一括または分割で給付

【3】保険料の違い（30代モデル）

保険種類	保障内容	月額の目安
医療保険	入院1日1万円、手術・通院特約付き	約2,000〜3,000円
死亡保険（定期）	死亡時500万円一括給付	約1,500〜2,500円
死亡保険（終身）	死亡時300万円＋解約返戻金あり	約6,000〜10,000円

【4】ライフステージごとの必要性の違い

ライフステージ	医療保険	死亡保険（生命保険）
独身（20〜30代）	◎ 基礎的に必要	△ 最低限（葬儀費用程度）
子育て世代（30〜50代）	◎ 重要	◎ 高額保障が必要
子ども独立後（50代以降）	◎ 老後医療への備え	△ 整理資金・相続用に小口でOK
老後・定年後（60代〜）	◎ 医療・介護保障中心	◯ 終身型で死後費用・相続対策

優先順位の基本的な考え方

保険選びで最も大切なのは、何に備えるべきかの優先順位を明確にすることです。

医療保険と死亡保険はどちらも重要な役割を果たしますが、人それぞれの生活状況・家族構成・経済的背景によって優先順位が異なるため、一律の答えはありません。

しかし、「どう判断すべきか」の基本軸は存在します。

【1】医療保険が優先されるケース

◎ 「自分自身を守ること」が目的

医療保険が備えるリスク：

• 入院・手術・通院の医療費
• 働けない間の生活費補填（就業不能特約など）

優先される理由：

→ 病気やけがのリスクは全員に平等に訪れるため、家族の有無にかかわらず備える必要がある

【2】死亡保険が優先されるケース

◎ 「遺された家族を守ること」が目的

死亡保険が備えるリスク：

• 遺族の生活費・教育費
• 住宅ローンの残債（団信がない場合）
• 葬儀・整理資金

優先される理由：

→ 自分が亡くなることで困る人がいる場合は、死亡保険が最優先の保障になる

【3】判断の基準フローチャート（シンプルな例）

▼ 扶養家族がいるか？
　→ YES：死亡保険を優先
　→ NO：医療保険を優先

▼ 貯金が十分あるか？
　→ NO：医療保険を強化
　→ YES：医療保険は最低限に

▼ 自営業・不安定収入か？
　→ YES：就業不能保険も検討

▼ 老後の備えをしたいか？
　→ YES：終身保険（少額）を併用

【4】目的別の優先順位整理

目的	優先される保険	解説
病気やけがの出費に備えたい	医療保険	自己負担軽減のための基礎保障
遺族にお金を残したい	死亡保険	配偶者・子どもの生活費が目的
老後資金を確保したい	終身保険（貯蓄型）	死亡保障＋資産形成に活用可能
保険料を抑えたい	掛け捨て型保険中心に	最低限の保障を優先的に備える

【5】ライフステージ別の優先度比較

年代・立場	医療保険の優先度	死亡保険の優先度
20代独身	◎ 必要（自己防衛）	△ 最低限で可
30代既婚・子育て	◎ 基本保障＋特約	◎ 生活費・教育費をカバー
40代住宅ローンあり	◎ 生活保障＋介護備え	◎ 家族の保障強化
50代以降	◎ 老後・介護への備え	◯ 葬儀費用や相続準備
高齢・独身	◎ 入院・介護リスク高	△ 少額でOK（整理資金）

年齢・ライフステージ別の判断基準

保険は「何歳で入るか」だけでなく、「どんな生活環境・家族構成・将来計画か」によって必要な保障が大きく変わります。

ここでは、各ライフステージごとに、医療保険と死亡保険の必要性や優先順位を整理し、適した保険の考え方をご提案します。

【1】20代独身

状況の特徴：

• 健康状態が良好、保険料が安い
• 収入が安定しない・貯金が少ない
• 結婚・出産は将来の可能性

医療保険：

◎ 高い優先度
→ 病気やけがで入院すると収入が止まりやすいため、最低限の保障を確保することが大切

死亡保険：

△ 必要性は低め
→ 扶養家族がいなければ高額な死亡保障は不要。葬儀費用（100〜300万円）程度の終身保険があれば十分

【2】30代 既婚・子育て世代

状況の特徴：

• 配偶者・子どもなど扶養家族が増える
• 教育費・住宅ローンなど支出が増加
• 働き盛りで万が一の際の損失が大きい

医療保険：

◎ 継続的に必要
→ 子育て中の医療費リスクに備える。夫婦ともに医療保障を持つことが望ましい

死亡保険：

◎ 最も重要
→ 万が一の際、家族の生活費・教育費・ローン残債などを保障できるよう、2000万〜3000万円の定期保険が現実的

【3】40代 ミドル世代

状況の特徴：

• 子どもの教育費ピーク
• 住宅ローンの中盤
• 健康リスクが増加し始める

医療保険：

◎ 高リスク期に突入
→ がん・生活習慣病などの特約をつけて手厚く備える必要がある

死亡保険：

◎ 継続して必要
→ 教育費がまだ残っているなら、定期保険を維持
→ 子どもが独立し始めたら、保障額の見直し（減額）も検討

【4】50代 子ども独立・老後準備期

状況の特徴：

• 子どもの独立が近い
• 自分の老後を見据える時期
• 医療・介護の不安が大きくなる

医療保険：

◎ 必要性がさらに高まる
→ 先進医療・通院特約・がん一時金などを重視して設計

死亡保険：

◯ 整理資金・相続対策として活用
→ 教育費などの責任が減ってくるため、終身保険（300万円程度）で葬儀費用などに備える

【5】60代以上 シニア・リタイア世代

状況の特徴：

• 公的年金が主な収入源に
• 保険の見直しが難しくなる（健康状態の影響）
• 相続・終活を考え始める

医療保険：

◎ 継続 or 強化
→ 高齢化に伴い入院・通院機会が増加。既存契約の継続が最も効率的

死亡保険：

◯ 最低限の整理資金＋相続対策
→ 保険金の非課税枠を活用した終身保険が有効（例：法定相続人×500万円）

プロの視点からのアドバイス

生命保険の選び方には正解がありませんが、保険のプロが共通して重視するのは、目的に合った保障を、必要なときに、無駄なく持つという原則です。

保険は「安心を買うもの」ではなく、具体的なリスクと金額を想定し、それに応じて対策を講じる家計の防衛手段です。

【1】医療保険は「誰にとっても必要な基礎保障」

なぜ必要か？

• 病気・けがのリスクは年齢・家族構成に関係なく全員に共通
• 公的医療制度ではカバーできない部分（差額ベッド代・通院費・先進医療）を補う
• 働けない間の生活費補助としても役立つ（就業不能保険と併用可能）

【2】死亡保険は「誰のために残すのか」を明確にする

死亡保険が必要な人：

• 扶養している配偶者・子どもがいる
• 住宅ローンや借金が残っている
• 自分が亡くなると誰かが経済的に困る状況にある人

【3】「目的と金額が明確でない保険」は見直し対象

よくあるミス：

• 目的が曖昧なまま、勧められるまま加入
• 同じような保障が重複していて保険料がかさむ
• 解約返戻金があるからといって必要のない終身保険に過剰加入

【4】優先順位の考え方：「リスク×影響度×カバー方法」で判断

判断軸	質問	判断方法
リスクの発生頻度	そのリスクはどれくらいの確率で起きる？	医療リスクは高頻度 → 医療保険優先
経済的影響度	起きたらどれだけ家計に打撃？	死亡時の影響が大 → 家族がいる人は死亡保険必須
他のカバー手段	他で補える？貯金で足りる？	足りない分だけを保険で補填するのが合理的

【5】加入後も「見直す前提」で設計する

• 保険は“加入して終わり”ではなく、ライフステージごとに見直すべきもの
• 子どもが生まれた、家を買った、転職した、親の介護が必要になったなど、生活が変わるたびに見直しが必要
• 見直しのしやすさも設計に入れる（掛け捨て＋終身、定期の併用など）

両方をバランスよく備える方法も

医療保険と死亡保険はそれぞれ目的が異なるため、「どちらか一方ではなく、両方を適切に持つこと」が理想的な保険設計です。

しかし、すべてを手厚くすると保険料が高くなり、家計の負担になります。そこで大切なのが、優先順位とライフステージに合わせて「バランスよく」保障を設計することです。

【1】両方をバランスよく備えるべき理由

項目	医療保険	死亡保険
主な役割	病気・けがの医療費補填	家族への生活資金・教育資金の確保
想定する場面	入院・手術・通院	自分が亡くなったとき
必要な人	すべての人	扶養家族がいる人

→ 両方にリスクがある以上、「どちらか」ではなく「どちらも備える」のが基本です。

【2】設計のポイント：保障の目的と金額を分けて考える

◎ 医療保険：自分の治療・療養費用

• 入院給付金：1日5,000〜10,000円
• 手術給付金・通院給付金・先進医療特約などを必要に応じて追加

◎ 死亡保険：家族の生活資金

• 定期保険（10年・60歳まで）＋終身保険（葬儀費用分）
• 配偶者・子どもがいる場合は、2000万〜3000万円の定期死亡保障が目安

【3】保険料を抑えながらバランスよく備えるコツ

コツ	説明
掛け捨て保険を活用する	定期保険・医療保険は掛け捨てで十分な保障を低コストで確保
終身保険は少額に抑える	死亡保障として300万円程度（葬儀・整理資金）
保険と貯蓄を分けて考える	資産形成はNISA・iDeCoで、保険はリスク対策に特化
保険料は月収の10％以内に	無理のない範囲で続けられる設計にすることが重要

【4】年代別のバランス型設計例

■ 30代夫婦・子どもあり

• 医療保険：入院1万円/日、三大疾病特約付き（約3,000円/月）
• 定期死亡保険：3,000万円（60歳まで、約5,000円/月）
• 終身死亡保険：300万円（約4,000円/月）

→ 合計月保険料：約12,000円
→ 家族が安心できる十分な保障と老後の備えを両立

■ 40代子ども独立間近・住宅ローンあり

• 医療保険：通院・先進医療までカバー（約4,000円/月）
• 定期死亡保険：2,000万円（ローン返済分をカバー、約4,000円/月）
• 終身死亡保険：300万円（葬儀費用＋資産分割、約6,000円/月）

→ 合計月保険料：約14,000円
→ 老後も見据えつつ、現実的な負担で維持可能

どちらか一方ではなく、「自分に必要な保障」を判断基準に

生命保険には「医療保険」や「死亡保険（生命保険）」など複数の種類があり、「どちらを選ぶべきか？」と悩む方は非常に多くいらっしゃいます。

しかし、本質的な問いは「医療か死亡か」ではなく、「今の自分の生活にとって、どんなリスクに備える必要があるか？」ということです。保険は“安心を買う”ものではなく、起こり得る損失に備える道具です。

【1】なぜ“種類”ではなく“必要な保障”で判断すべきなのか？

● よくある誤解：

• 医療保険だけで安心と思い込んでいる
• 死亡保険に高額加入しているが、独身で扶養がない
• 勧められるままに重複した保障に入っている

● 正しい考え方：

「自分に起こる可能性のあるリスク」と「そのとき必要なお金」を明確にし、その**“不足分”だけを保険で備える**

【2】“必要な保障”を判断する3ステップ

ステップ①：リスクの洗い出し

• 病気やけが → 医療費・収入減の備え
• 死亡 → 遺族の生活費・教育費・葬儀費用
• 働けなくなる → 就業不能・生活費補償
• 老後 → 介護・入院・整理資金

ステップ②：経済的な影響額を見積もる

• 入院時の費用：約15〜30万円（高額療養費制度後でも）
• 死亡時：家族4人で最低3000万円〜（生活費＋教育費）
• 葬儀費用：約100〜200万円

ステップ③：公的制度や貯金でカバーできるかを検討

• 健康保険・高額療養費制度
• 遺族年金
• 自分の貯金や資産

→ カバーできない“差額”を保険で補う＝必要な保障

【3】ライフスタイル別の必要保障の違い

状況	必要な保障の種類	優先度
独身・若年層	医療保障＋就業不能保障	高（収入・貯蓄リスク）
子育て世帯	死亡保障＋医療保障	両方とも高（家族守る）
退職直前	医療・介護保障中心	高（医療費・整理資金）
シニア・独身	終身保険（少額）＋医療保障	医療＞死亡

【4】判断ミスを防ぐプロのチェックポイント

チェック項目	内容
保険の目的を説明できるか？	何に備える保険か自分の言葉で言えるか
保険金額は具体的に計算したか？	必要額を根拠ある数字で設計しているか
保険料は家計に合っているか？	月収の10％以内に収まっているか
同じ保障が重複していないか？	医療・がん・三大疾病で内容がかぶっていないか

【5】プロの提案：種類ではなく“目的ごとに必要な保障”を設計する

例：30代既婚・子ども2人

• 医療保険（自己治療費用に）→ 入院1万円/日＋手術・通院（3,000円/月）
• 就業不能保険（収入補填に）→ 月10万円×1年（2,000円/月）
• 死亡保険（遺族生活費に）→ 3000万円の定期保険（5,000円/月）
• 終身保険（葬儀・相続対策に）→ 300万円（4,000円/月）

→ 全体で月約14,000円。無駄なく、必要な保障だけに絞った設計