生命保険は万が一のときに遺された家族の生活を守る大切な備えですが、その内容やタイミングについて正しく理解している人は少ないのが現実。
今回は「初心者向け」に生命保険の基本と、見直しが必要なタイミングについて詳しく解説します。
生命保険の基本
1. 生命保険とは?
生命保険は、契約者が死亡した際や高度障害を負ったときなどに、遺族に保険金が支払われる仕組みです。経済的なダメージを軽減し、家族の生活を支えるために用意されるものです。
2. 主な種類
- 定期保険:一定期間のみ保障。保険料が安く、大きな保障を得やすい。
- 終身保険:一生涯保障が続く。解約返戻金があるため資産形成にも使える。
- 収入保障保険:死亡後、毎月一定額を年金のように受け取れる。
- 医療保険・がん保険:病気や入院に備える保険。生命保険とは別カテゴリー。
初心者が知っておきたい3つのポイント
- 自分に必要な保障金額を知る
- 家族構成、生活費、教育費、住宅ローンなどから算出
- 期間と金額のバランス
- 長期間大きな保障が必要なら、定期+終身の組み合わせも有効
- 保険料が家計を圧迫しないように設計
- 月収の5~10%以内が目安
見直しのタイミング
生命保険は、一度加入したら終わりではなく、定期的な見直しが重要です。主に以下のタイミングで見直しを検討しましょう。
1. 結婚したとき
- 配偶者の生活を守るための保障が必要
2. 子どもが生まれたとき
- 教育費、生活費のために保障を増やす
3. 住宅を購入したとき
- 住宅ローンに団信が付く場合、保障内容を調整
4. 転職・収入の変化があったとき
- 家計のバランスを見直し、無理のない保険料に
5. 子どもが独立したとき
- 教育費の必要がなくなり、保障を減らせる可能性
6. 保険の満期が近づいたとき
- 新たな保障への切り替えや継続の判断が必要
よくある見直しの失敗例
- 若い時に安い保険に入ったまま、保障が足りていない
- 保険料が高すぎて家計を圧迫している
- ライフスタイルが変わっても保険内容がそのまま
保険は人生の「守り」の部分を担う大事な道具です。だからこそ、ライフステージの変化に応じた柔軟な見直しが不可欠です。
結婚したとき
結婚は、人生の中でも大きな転機のひとつです。このタイミングで生命保険の見直しや新規加入を考えることは、非常に重要です。
以下では、結婚したときに生命保険がなぜ必要か、どんな保険を検討すべきかを詳しく解説します。
なぜ結婚を機に保険を見直す必要があるのか?
結婚すると、「守るべき相手」ができるため、死亡保障の必要性が生まれます。特に次のような点で保険の見直しが必要です。
- 配偶者の生活を守る責任がある
- 将来的な子どもを見据えた備えが必要になる
- 家計を共同で管理するため、収入と支出のバランスを見直す
配偶者の就業状況による違い
配偶者が専業主婦(主夫)の場合
- 配偶者に収入がないため、主たる収入源に万が一があると生活が困窮する
- 生活費・家賃・光熱費などをカバーできる保険が必要
共働きの場合
- お互いにある程度自立しているため、保障額は控えめでも可
- ただし、将来の出産などを考慮し、柔軟に対応できる設計が望ましい
結婚時におすすめの保険
1. 定期保険
- 一定期間だけ高額な保障を得られる
- 子どもができるまでの一時的な備えに向いている
2. 終身保険(少額)
- 葬儀費用や相続対策に有効
- 将来の資産形成にも活用できる
3. 収入保障保険
- 万が一の際に、月額で遺族に給付金が支払われる
- 家計の維持がしやすい
4. 医療保険・がん保険
- 病気や入院時の経済的負担を軽減
- 若いうちに加入すれば保険料が安く済む
- 家計に合った保険料であること(月収の5〜10%以内が目安)
- 将来のライフプラン(出産、住宅購入)を見据えて柔軟に対応できる内容
- 夫婦で話し合って「どちらにどのような保障が必要か」を明確にする
見直しのタイミング
- 結婚後すぐ
- 妊娠・出産を控えたとき
- 住宅購入を検討し始めたとき
結婚は、生命保険を見直す絶好の機会です。「2人の生活を守る」という意識を持って、お互いに合った保険を選ぶことが、これからの安心につながります。
子どもが生まれたとき
子どもが生まれることは、人生の中でも最も大きなライフイベントのひとつです。このタイミングでの生命保険の見直しや加入は、家族を守るために非常に重要です。
ここでは、子どもが生まれたときに生命保険をどう見直すべきかを詳しく解説します。
なぜ見直しが必要なのか?
子どもが生まれると、「守るべき存在」が増えるため、死亡保障の必要性が一気に高まります。万が一のときに、遺された配偶者と子どもが生活に困らないよう、長期的かつ安定的な保障が求められます。
見直しのポイント
1. 生活費の保障
- 子どもが成人するまでの約20年間、家族の生活費を支える必要がある
- 配偶者が専業主婦(主夫)の場合は特に重要
2. 教育費の保障
- 公立でも1人あたり1,000万円前後、私立なら2,000万円以上が必要
- 高校・大学進学に向けた備えが不可欠
3. 配偶者の老後資金も視野に入れる
- 長期的な家族の生活設計を保険で補完
必要な保障額の目安
- 一般的に、子ども1人につき2,000万~3,000万円程度の保障が目安
- 教育費+生活費+配偶者の老後資金をカバーできる設計が理想
おすすめの保険タイプ
1. 定期保険
- 子どもが成人するまでの一定期間だけ高額な保障
- 保険料が安く、シンプルに備えたい家庭向け
2. 収入保障保険
- 万が一の際に毎月一定額が支給され、家計を安定させやすい
- 教育費や生活費の支出に合わせた設計が可能
3. 医療保険・がん保険
- 働けなくなるリスクに備え、家族に負担をかけないために必要
4. 学資保険(教育資金積立)
- 教育資金を確実に用意したい家庭に有効
- 死亡保障を兼ね備えたタイプもあり
保険設計のコツ
- 必要保障額を「必要最低限」にとどめて保険料を抑える
- 共働きの場合、両親それぞれに必要な保障を設計
- 住宅ローンと保険のバランスを考慮
【よくある失敗例】
- 保険料が高すぎて家計を圧迫
- 教育費だけに偏った保障設計
- 子どもの成長に応じた見直しをしていない
子どもが生まれたタイミングは、生命保険を「家族の安全網」として活用する絶好の機会です。保障と家計のバランスをしっかり考えた設計で、安心して子育てできる環境を整えましょう。
住宅を購入したとき
住宅の購入は、人生でも最大級の買い物です。このタイミングで生命保険を見直すことは、家族の住まいを守るために非常に重要です。
特に住宅ローンと保険の関係は密接に結びついており、正しい知識と判断が必要になります。住宅購入に伴う保険の見直しポイントを詳しくご説明します。
なぜ住宅購入時に保険を見直す必要があるのか?
- 住宅ローン返済が新たな固定費として発生
- 家族の生活基盤を「住まい」として守る責任が増す
- 万が一のときにローン残債が家族の負担になる可能性
団体信用生命保険(団信)の基本
多くの住宅ローンには「団信(団体信用生命保険)」が付帯されており、契約者が死亡または高度障害になった場合に住宅ローンの残債がゼロになる制度です。
団信に加入している場合
- 住宅ローンの保障は不要になることが多い
- その分、生命保険の保障額を減らして保険料を節約できる
団信に加入していない、またはフラット35など一部のみ適用の場合
- 死亡時にローン残債をカバーする保障が必要
- 定期保険や収入保障保険で補うのが一般的
見直すべき保険のポイント
1. 生活費の保障
- ローン以外の生活費をカバーする保険は必要
- 子どもがいる場合は教育費も考慮
2. 共働き夫婦のケース
- 夫婦どちらか一方が死亡しても返済が続くため、それぞれに保障が必要
- ローン負担の割合に応じて保険設計を調整
3. 医療・就業不能リスク
- 病気やケガで働けなくなった場合、返済に支障が出る可能性あり
- 所得補償保険や医療保険で備える
住宅購入後におすすめの保険
- 定期保険:住宅ローン返済期間に合わせて高額保障
- 収入保障保険:月々の返済と生活費を安定的にカバー
- 所得補償保険(就業不能保険):働けない期間の返済リスクに対応
- 医療保険・がん保険:入院・治療による家計負担を軽減
見直しの具体例
- 住宅ローン:35年、団信付き
- 子ども:2人(幼児)
- 共働き夫婦
→ 主契約者:収入保障保険 月20万円(子どもが成人するまで)
→ 配偶者:医療保険と収入保障保険(少額)
住宅購入は、保険の無駄を見直しつつ、本当に必要な保障に切り替えるチャンスです。家族の生活の拠点を守るために、保険を活用して安心を手に入れましょう。
転職・収入の変化があったとき
転職や収入の変化は、生活の基盤が大きく変わる出来事です。このタイミングで生命保険を見直すことは、現在の家計状況に合った無理のない保障設計をするために非常に大切です。
ここでは、転職や収入変化時の生命保険の見直しポイントを詳しくご紹介します。
なぜ転職・収入変化で保険を見直すのか?
保険は長期契約が基本ですが、収入に見合った保障でなければ家計を圧迫してしまいます。また、仕事や年収が変わることで、必要な保障額や内容にも変化が生まれます。
見直しが必要なケース
1. 収入が減った場合(転職・独立・退職など)
- 現在の保険料が家計に負担になっていないか確認
- 保障を必要最低限に絞ってコストを削減
- 保険料払込免除などの特約が使えるか確認
2. 収入が増えた場合(昇進・副業成功など)
- 将来への備えとして保障を充実させるチャンス
- 資産形成を兼ねた終身保険や外貨建て保険を検討
- 医療保障の見直しで“万一の備え”を強化
3. 退職・自営業になった場合
- 会社の団体保険が使えなくなる
- 自分で全ての保障を用意する必要がある
見直すべきポイント
- 保険料が収入の5〜10%以内に収まっているか
- 必要保障額が今の家族構成や生活費に見合っているか
- 貯蓄とのバランスをとりながら、将来のリスクに備えているか
おすすめの見直し方法
収入が減ったとき
- 定期保険を見直して保障額を減らす
- 特約を削除し、保険料を抑える
- 医療保険は入院日額を見直す(最低限の保障へ)
収入が増えたとき
- 貯蓄性のある保険(終身保険、学資保険)を追加
- がん保険や就業不能保険など新しいリスクへの備え
- 家族が増える予定があれば、それに備えて早めに準備
【転職時の注意点】
- 新しい会社での団体保険があるか確認
- 試用期間中は保険審査に不利なこともあるため、転職前の契約が有利
- 福利厚生の内容を確認し、足りない保障を補う
転職や収入の変化は、生活環境が大きく変わる合図です。だからこそ、生命保険も“今の自分に合った形”に見直すことで、家計と将来への安心の両立が図れます。
子どもが独立したとき
子どもが独立したときは、生命保険の保障内容を見直す絶好のタイミングです。なぜなら、これまで大きな保障が必要だった理由の一つである「子どもの生活費・教育費の備え」が不要になるからです。
この変化を踏まえたうえで、保障のスリム化や老後資金への備えに焦点を移すことが重要です。
子どもが独立した後に保険を見直す理由
- 大きな死亡保障が不要になる
- 教育資金の備えが不要になる
- 夫婦2人の生活に合わせた保障内容にシフトできる
見直しのメリット
1. 保険料の節約
- 子ども独立前のままだと、過剰な保障により保険料を無駄にしている可能性
- 保険を見直すことで、家計に余裕が生まれる
2. 必要保障額の減少
- 遺族に必要な生活費が少なくなるため、死亡保障は縮小可
3. 老後資金の準備へ切り替え
- 保障中心から「貯蓄性」や「資産形成」に重きを置いた保険へ転換
見直しで検討すべき内容
1. 定期保険の解約や縮小
- 子どもの学費や生活費が不要になれば、高額な保障は不要
- 定期保険の更新前に見直しをすることで保険料の上昇を防ぐ
2. 収入保障保険の終了または減額
- 遺族の生活費の必要がなくなった場合、保険金の受け取りニーズも減少
3. 終身保険の活用
- 葬儀費用や相続対策、資産としての運用に切り替える
- 解約返戻金があるため、老後の備えにも利用可能
4. 医療保険・がん保険の充実
- 今後は自分自身の病気や介護への備えが重要に
- 入院、手術、長期療養などに対応した保障が必要
老後に向けた新たな視点
- 介護保険の検討:認知症や要介護状態への備え
- 年金保険の加入:年金に上乗せする形での資金確保
- 貯蓄型保険で資産を守る:運用と保障の両立を目指す
【よくある見直しの失敗例】
- 子ども独立後も高額な死亡保障をそのまま継続
- 医療保険が古く、入院日額が低すぎて実情に合っていない
- 保険料の支払いが家計を圧迫しているのに見直していない
子どもが独立したということは、あなたの保険も“家族を守る”から“自分の老後を守る”へと目的が変わるタイミングです。見直しによって、無駄なく将来に備える保険プランを手に入れましょう。
保険の満期が近づいたとき
保険の満期が近づいたときは、保障内容や今後のライフプランを見直す絶好の機会です。
特に定期保険や貯蓄型保険など「満期日」がある保険に加入している方は、満期後の保障がどうなるか、再契約が必要かどうかを早めに確認しておくことが大切です。
保険の満期とは?
「満期」とは、保険契約の保障期間が終了する時点のことです。定期保険や養老保険など、一定期間のみ保障が続く保険は満期があり、それ以降は保障がなくなるか、再契約や更新が必要になります。
なぜ満期前に見直すべきか?
- 満期を過ぎると保障が自動的に終了するケースが多い
- 保険の更新時は年齢によって保険料が大きく上がる可能性がある
- 健康状態によっては再加入が難しいこともある
- 老後や今後のライフプランに合った保障に切り替えるチャンス
満期が近づいたら確認するべきポイント
1. 今後の保障は必要か?
- 子どもが独立している、住宅ローンが完済しているなら、大きな保障は不要な場合も
- 配偶者の生活や自身の医療・介護への備えを優先
2. 満期後の選択肢
- 更新型:保障は継続できるが、保険料が高くなる
- 再契約(新規加入):健康状態による審査あり、保険料も高め
- 終身保険への乗り換え:保障を一生涯に切り替える選択
- 解約して一時金を受け取る:貯蓄型保険の場合、解約返戻金や満期保険金がある
3. 医療保険や介護保険の必要性
- 今後は死亡保障よりも「病気・介護」のリスクが増加
- 入院、がん、認知症などに備えた保障の準備
満期後におすすめの保険
- 終身保険(少額):葬儀費用や相続準備に
- 医療保険:入院や手術に備える
- がん保険・就業不能保険:特定の病気や働けないリスクに備える
- 介護保険・認知症保険:長期的な介護リスクに対応
【よくある満期時の失敗例】
- 満期日を忘れて保障がなくなっていた
- 保険料が高すぎて更新を断念、無保険状態に
- 健康状態が悪化し、再加入できなかった
満期は「保険を見直すきっかけ」として最適なタイミングです。今後の生活を安心して送るためにも、自分に合った保障を無理のない範囲で設計し直しましょう。
- 保険のトータルプロフェッショナル
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